WEKO3
アイテム
内生的スピルオーバーを伴った共同研究開発の効果
http://hdl.handle.net/10112/11210
http://hdl.handle.net/10112/112105dd42d36-1203-41d2-9992-99dadfffaf28
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
KU-1100-20160310-03.pdf (7.4 MB)
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
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| 公開日 | 2017-06-09 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 内生的スピルオーバーを伴った共同研究開発の効果 | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| その他のタイトル | ||||||
| その他のタイトル | The Effects of Cooperative R&D with Endogenous Spillovers | |||||
| 著者 |
石井, 光
× 石井, 光 |
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| 著者別名 | ||||||
| 識別子Scheme | WEKO | |||||
| 識別子 | 17061 | |||||
| 姓名 | Ishii, Akira | |||||
| 概要 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 本論文の目的は，企業の研究開発投資が他企業の研究成果を受容する能力を高める場合の共同研究開発の効果を調べることにある．企業の受容能力は，企業間で研究成果の基礎を成す技術的および科学的知識が異なる程度にも依存する．企業は，研究開発投資に依存する受容能力を通じてスピルオーバーの程度を調整することができる．本論文は，スピルオーバーの程度が高くても十分に高くないとき，企業間で研究成果の基礎を成す技術的および科学的知識が異なるならば，非協力的研究開発は共同研究開発よりも企業の研究開発投資と生産量を増加させ，大きな経済厚生をもたらすことを示す．この結果は，スピルオーバーの程度が高ければ，共同研究開発は非協力的研究開発よりも経済厚生を増加させるとは限らないことを意味する．したがって，共同研究開発の効果の分析は，スピルオーバーの程度だけでなく，これを構成する企業の研究成果が非自発的に社会に漏出する程度と企業の受容能力の影響も考慮して行う必要があるだろう． | |||||
| 書誌情報 |
關西大學經済論集 巻 65, 号 4, p. 417-432, 発行日 2016-03-10 |
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| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | ISSN | |||||
| 収録物識別子 | 04497554 | |||||
| 書誌レコードID | ||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||
| 収録物識別子 | AN00046869 | |||||
| 著者版フラグ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 關西大学經済學會 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 共同研究開発 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 研究開発スピルオーバー | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 受容能力 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 関西大学 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Kansai University | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 関西大学経済論集 | |||||
| シリーズ | ||||||
| 関連名称 | 経済学文献季報分類番号;02-32 | |||||
| シリーズ | ||||||
| 関連名称 | 経済学文献季報分類番号;08-11 | |||||
