@article{oai:kansai-u.repo.nii.ac.jp:00009154,
 author = {大木, 清弘 and Ohki, Kiyohiro},
 issue = {3},
 journal = {關西大學商學論集},
 month = {Dec},
 note = {本稿は，海外派遣社員の増加において，本国本社の資源が重要な要因となることを明らかにするものである。本稿で定義する「海外派遣社員（Expatriate，海外派遣者とも同義）」とは，本国本社から海外子会社への出向者のことである。海外派遣社員は現地のコントロールと本国からの知識移転の２つの役割を担うものであり，その活用が海外子会社のマネジメントに影響を及ぼすとされてきた（Delios and Bjorkman，2000）。こうした海外派遣社員を扱った既存研究では，海外派遣社員を増やすべきか減らすべきかについてが，主な問題意識として扱われることが多かった。海外派遣社員は海外子会社のマネジメントにおいて，技術移転などの重要な役割を担う。しかし一方で，海外派遣社員に過度に頼りすぎることが，現地従業員のモチベーションや現地知識の活用の面からデメリットをもたらすことも強調されてきた。特に日本企業の場合は，海外派遣社員を多用することによるデメリットが強調されてきた。
しかし近年では，こうしたデメリットを踏まえながらも，海外派遣社員の有効性に関する議論が改めて強調されつつある。より正確にいえば，海外派遣社員を増やすべき局面が存在することが明らかにされつつあるのである。こうした議論の展開上，次に議論すべきは「どのような企業が海外派遣社員を増やせるのか」という点である。海外派遣社員は難しい役割を担わされるため，増やしたくても容易に増やせるものではない（Black, Gregersen, Mendenhall, and Stroh, 1998；高橋，2005）。そのため，海外派遣社員を増やしている企業はどのような企業なのかを明らかにすることで，海外派遣社員の増加をもたらす要因を明らかにすることが求められる。そこで本稿は，海外派遣社員数の増加がどのような要因と相関を持っているかを定量分析から明らかにする。そのうえで定性的な事例分析を行い，定量分析が明らかにした相関関係の因果関係を明確化する。本稿の構成は以下の通りになっている。次節では上記のような既存研究を吟味したうえで，海外派遣社員増加をもたらす要因として本国本社の資源があげられることを議論する。続くⅢ節では方法論について議論し，Ⅳ節で定量分析，Ⅴ節ではそれぞれ定性分析を行う。これらの分析を通じて，本稿の主張である「本国本社の資源が海外派遣社員の増加要因となる」ことを明らかにする。最後のⅥ節では本稿の発見がどのような示唆をもたらすのかを明らかにしたうえで，今後の研究の方向性を提示する。},
 pages = {1--15},
 title = {海外派遣社員の増加における本国本社資源の重要性 : 日本企業に対する定量・定性分析},
 volume = {56},
 year = {2011}
}